必読！「令和は早慶逆転！？ 大学激変の時代、そのワケは？<週刊朝日>」世界の変わり目がわかる

★10月14日の「令和は早慶逆転！？　大学激変の時代、そのワケは？<週刊朝日>」の記事を読むと、世界の変わり目がわかります。世界の変化は複雑で、そう簡単に鳥瞰できないし、読み切れませんが、そういうときはある限られた領域を切り取ってみてみると、そこに変化が集約されている場合があります。

★同記事が扱っている「大学激変の時代」はまさにそのケースにあてはまるでしょう。というのも、同記事にはこうあります。

「大学激変の時代に入った。少子化が進む中で、各大学では学生獲得に向けた改革が進む。主に偏差値を基準にした大学の序列にも変化が起きている。今後は偏差値が機能しなくなり、大学の特色から受験先を選ぶ時代もやってくると言われる。」

★しかしながら、「令和の大学序列の新潮流を緊急リポートする」と続きます。なんだやっぱり「偏差値序列」なのかと一瞬思うかもしれません。ところがそうではないのです。「令和の大学序列」とは言っていますが、「令和の大学偏差値序列」とは言っていないのです。編集者の表現選択の妙ですが、これは、いきなり大学の特色からのみ大学を選ぶ時代はまだやってきていないが、偏差値だけで選ぶ時代でもないという過渡期であることを含意しているのでしょう。

★というのも、1979年に大学共通一次試験が始まり、1990年に大学入試センターになるとともに、実は「MARCH」という偏差値序列のくくりができたのです（ある受験情報誌の編集者が造ったと言われています）が、今回は混迷を極めているけれど、大学入学共通テストに変更されることによって、大学入試改革の理念は、偏差値序列を超えて、コンピテンシーや創造的思考力をみようとしている「雰囲気」がでています。

★しかも、その「雰囲気」は、9.11以降のテロの日常化、リーマンショック以降世界が気づいたグローバル経済の一蓮托生問題、そして3.11に象徴される東日本大震災以降から急激に起こる異常気象の日常化、グローバル政治の分断化を乗り越えるサブカルチャーのグローバル化などによって、世界の政治経済は、着実に大きく変わろうとしている。その変化の変わり目が、今回の大学入試改革の「雰囲気」に反映しているのです。

★したがって、同記事で取り扱われている、「SMART」「GCH」（中身については、詳しくは同記事をご覧ください）という新たなククリは、「GMARCH]のときのように、単純に偏差値序列を基準にカテゴライズされているわけではありません。

★同記事には、記者が取材した一人として、中学受験情報誌「進学レーダー」編集長の井上修氏が登場してきていますが、このククリを創ったのは井上氏でしょう。また氏でなければできません。

★先ほども言ったように、偏差値だけではカテゴライズできないからです。このククリには、もちろん偏差値も含まれているでしょうが、井上氏のように中学受験から大学受験まで各学校、大学にきちんと足を運び取材して、それこそそれぞれの「特色」を把握している教育ジャーナリストはいないからです。さらにサブカルチャーやグローバル政治経済まで幅広い情報リサーチや文献リサーチ量は右に出る人がいないでしょう。

★そういう井上氏だからこそ、世界の変わり目を埋め込んだ「SMART」「GCH」をつくることができたのでしょう。

★大学の特色として、「グローバル関連の学部設置に力を入れている」「グローバル経済の学部に力を入れている」「海外大学との提携に力をいれている」「リベラル・アーツに力を入れている」などのアプローチで、彩られていますが、中でも注目は「リベラル・アーツ」かもしれません。

★井上氏は、このリベラル・アーツで注目している大学８つを、「リベラル8」と呼んでいます。国際教養大、東京外国語大、国際基督教大の3単科大学に、早稲田大国際教養、慶應義塾大総合政策・環境情報、法政大グローバル教養、明治大国際日本の5学部だそうです。実は、世界がどう変わろうと、AI社会にシフトしようと、新しい学問が生まれようと、その根っこうには、リベラル・アーツがあるかどうかは、重要だと言われています。

★ということは、この「リベラ８」こそ、中高のキャリア教育では見逃せない大学・学部です。そういう見方で、キャリア・デザインを構築している中高は、まだ少ないでしょう。しかし、いずれ気づいたとき、、ここから本格的に大学激変の時代はやってくるのでしょう。

★それに、専門職大学が今のところ3校しか開校していませんが、今後増えるわけです。グローバル経済のマーケットが、ビジネス×アート×学問×テクノロジーを実装した人材を欲しているからですが、従来の大学の中には、この動きについてこれなくなるところもでてくるでしょう。

★大学入試改革の混迷の背景で、着実に大学再編成の変化が起こっています。世界の動きの潮流に同期しているこの変化はもはや止めることはできません。井上氏のような教育ジャーナリストの目を追跡していくことによって、その潮流のパースペクティブを見定め、飲み込まれるのを回避することができるのです。

大学入試改革と大学入学共通テストとは違う。テストの方は中止したほうがよい。

★本日7日の朝日新聞に＜「共通テスト中止を」 高校生や教員、文科省の前で抗議＞という記事が掲載。

＜大学入試センター試験に代わり、２０２０年度から実施される大学入学共通テストの中止を求める抗議行動が６日夜、東京・霞が関の文部科学省前であった。ネットの呼びかけで高校生や高校、大学の教員ら約２００人が集まり、「実施間近なのに色々と変わり、分からない部分も多い。混乱は必至。中止すべきだ」などと訴えた。 ＞

★とある。その通りだと思う。それに、本来の大学入試の改革の意味と大学入学共通テストの趣旨ははじめから矛盾していた。高校生の学習歴を見ようとか、創造的思考力を養ってきて欲しいとか、ルーブリックでコンピテンシーを教師も生徒も共有できるようにしようとかいう基本的流れの1つも大学共通テストでは実現されないのだ。

（順天堂大学医学部小論文2015年「キングス・クロス駅の写真です。あなたの感じるところを800字以内で述べなさい。」こういう問いが入試の新しいウネリになることを期待する。）

★記述式問題といったところで、サンプル問題は、どこの自治体の公立高校入試でも出題している記述問題と比べても易しい。まったくナンセンスである。

★GTECとeポートフォリオと共通テストの採点はすべてベネッセである。ベネッセはすばらしい一大総合教育産業であるし、ほとんどの高校がお世話になっている。ベネッセ自体に何の問題もないが、一つの企業に委託する文科省の構えが民主主義的な教育をマネジメントする官僚制度としてこれでよいのかという認識がないのが問題である。

★独禁法に違反しないのかどうかわからないが、権力の集中はそもそも民主主義の原理に反するのである。

★大学入試改革の本意は、各大学の個別独自入試で十分にできる。学力革命や思考力革命が世界同時的に起きているのに、日本の教育だけがそれを阻害する政策を文科省自らが行っている。

★テストのない教育をとは私は思わない。テストは子供たちが自分の才能をどう伸ばしていったらよいのかリフレクションするときの鏡になるからだ。アスリートがモニタリングするためにデータをとるのと同じである。

★ただ、その鏡がゆがんでいたり、モニター装置に欠陥がある場合は、即刻リコールだ。とり除いた方がよい。

★それに、センター試験や大学入学共通テストは、生徒の才能を委縮させる役割を果たしてきたし、テストがなければ勉強しないという外発的モチベーションを発動させる抑圧的・受動的な学びの構えを作ってきたことも否めないのであるから。

★それに、中止によってあり余る大幅な予算は、Z世代のICT教育環境に投資したほうが有効だろう。

大学入学共通テスト 数学の文章解答見送りの意味

★日本経済新聞の記事「数学の文章解答見送り 大学共通テスト　採点の負担軽減」（2019/7/13）を読んで、不思議な感じがした。メディアにおいて、事実とは何だろうと。ともあれ、こうある。

≪2020年度に始まる大学入学共通テストで、大学入試センターは12日までに、数学で検討していた短い文章で解答する記述式問題を初年度は見送る方針を決めた。3問全てで数式だけを書かせる方式にする。記述式問題は共通テストの目玉だが、18年の試行調査で正答率が低迷。採点の負担軽減のためにも、より簡素な方式にする。

共通テストは現行の大学入試センター試験と同じマークシート方式が基本だが、思考力や表現力を問うために国語と数学で記述式を導入することが決まっている。

数学では「数学1」「数学1・数学A」で小問3問を出す。18年11月の2回目の試行調査では、数式を書かせた2問の正答率が5.8%、10.9%。短文を書かせた残り1問の正答率は3.4%と低迷した。≫

★ここでいう、事実とは、「大学入試センターがこういっているということ」であって、大学入試センターがいっていることが指している「事象」の事実性ではない。

  

★「記述式問題は共通テストの目玉だが、18年の試行調査で正答率が低迷。採点の負担軽減のためにも、より簡素な方式にする。」と大学入試センターは言ったという事実は、たしかだろう。しかし、正答率が低迷というのは、他の問題は低迷でなかったけれど、記述式問題は低迷していたということだろうか？

★上記のプレテストで、記述式でない（ⅱ）の問題の正答率は3.0％だ。（ⅰⅰⅰ）の正答率は3.9％である。実は、記述式問題でなくても正答率が低迷している問題はたくさんある。たしかに、正答率が低迷しているから、文章解答を見送るとは言っていない。しかし、わざわざ「低迷」と書いているというコトは根拠として挙げているとも読める。

★他の問題の正答率が低迷していないのなら、その根拠もありかもしれないが、そうではないから、ことさらここで「低迷」を挙げる必要はない。

★それに、採点の負担軽減とはどういうことか？記述は「条件＋結果」という極めてシンプルな文章。問題文にも「時刻とともにどう変化するのか」と「時の変化」という条件を書けと条件を明言している。

★それに、3.4％という正答率というのは、500,000人受けたとしたら、1,7000人が正解するというを示している。おそらく誤答は、結果ができていないから、迷うことはない。それに無答率が相当高いから、採点負担というのは、ほとんどないだろう。

★数式だけ書かせる方式であっても、採点者は確保しているのだから、彼らにとってこのような記述問題の採点負担というのは考えられない。それとも、数式は機械が読み取って自動採点できるというのであるのなら、採点負担というのは、採点者を確保することが難しいというコトを意味するのか？

★「文章解答見送る」の事実性は、一体何なのかこの記事では本当のところはわからない。

★それにしても、記述式の問題ができないということそのもののリフレクションは誰がするのだろうか？現場？ではないだろう。明快に学習指導要領で数学の授業について記述していないからだと文科省や教育委員会がリフレクションすべきなのだろう。

★数学的思考とは何であるか、学習指導要領で「概念」とかいう言葉を使っているが、それを明快にはしていない。「概念」と「数式」と「グラフ」と「図形」と「アルゴリズム」と「文章説明」を、授業の中で「置き換える」作業をシステマチックに行うのが数学的思考を養う授業であると指摘していないから、「数式化」して計算することしかトレーニングされていないのが、日本の学校における「数学」の授業なのだ。

★数学の先生の中には、多面的にアプローチするが、たいていはそうではない。学習指導要領に従えと言われているのだから、そうしないのが当たり前なのだ。

★授業でトレーニングされていないのに、その多面的なアプローチを問われてもできないのが普通ではないか？正答率3.4％というのは、むしろそのような多面的な授業を行っている比率の少なさを示していると考えたほうがよい。

★もし授業でトレーニングされていたら、どうだろうか？このへんの事実性は上記の記事ではきちんと分析されていない。

★今できないという結果事実だけを判断材料として、大学入試改革の是非を問うている世の中は、自らを省みることなく騒いでいるとしかいいようがない。そのような結果しか出せない今を改めようよというのが改革の趣旨だったはずだ。本末転倒とはこのことだ。

【2019年大学合格実績05】都立中高一貫校の東大合格恒常化の意味

★2019年3月12日現在判明分（inter-edu調べ）によると、都立中高一貫校の東大合格者数は次の通り。

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【2019年大学合格実績04】世田谷学園の東大合格者躍進の意味。

★今年の世田谷学園の東大合格者数は、inter-edu「速報！2019年 東大・京大・難関大学合格者ランキング」2019/03/10現在によると、13名で、昨年は５名だから、前年対比２６０％である。

（世田谷学園の東大合格者数推移）

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【2019年大学合格実績03】巣鴨の東大合格者躍進の意味。

★今年の巣鴨の東大合格者は、inter-edu「速報！2019年 東大・京大・難関大学合格者ランキング」2019/03/10現在によると、21名で、昨年は11名。前年対比１９１％である。



（写真は、首都圏模試センター「イートン校サマースクールに匹敵する巣鴨サマースクール見学記」 の記事から。）

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【2019年大学合格実績02】東京都市大学附属等々力の躍進の意味。 五島慶太の夢実現か。

★東京都市大学附属等々力の大学合格実績速報を下記のように作成。躍進していることがわかる。

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【2019年大学合格実績01】聖光学院 東大＋京大合格 100名！その意味。

★inter-edu「速報！2019年 東大・京大・難関大学合格者ランキング」2019/03/10 13:24現在によると、聖光学院から東大93名、京大7名が合格だという。

★東大と京大合わせて100名の合格。昨年は両方合わせて75名だから、前年対比１３３％。

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大学入試の新テスト 国語の記述問題の作問・採点の苦労それとも徒労？

★今月10日（土）、11日（日）と、センター試験に代わって２０２０年度に始まる大学入学共通テストの試行調査（プレテスト）が行われている。毎日新聞　11/10(土) 19:11配信「＜大学入試＞新テスト　センター試験から大きく様変わり」によると、「全国の大学など５２８会場で始まり、高校２、３年生約８万４０００人が新たに記述式が導入される国語と数学１・Ａなどの問題に取り組んだ」ということだ。

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英語民間試験の成績活用について約半数の国立大が決められない。

★昨日の朝日新聞（2018年8月14日）でこんな記事が出た。「東大の答申に他大衝撃　英語民間試験の活用、結論遅れる」。今年の高1が2020年大学入試改革実施の最初の学年であるから、9月には英語民間試験を、どのように活用するのか決めなければ遅すぎるだろうということだろう。記事にはこうある。

「大学入学共通テストで導入される、英語民間試験の成績活用の基本方針を約半数の国立大が決められずにいる。目的が異なる複数の試験を比較することの公平性などについて、学内で議論が続いているケースが多い。しばらく公表できないとする大学も多く、受験生への影響を心配する声もあがる。」

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