2022年に向けて動き出した私立学校（02）対話のシステムをきちんととらえるワークショップ言語のウネリ

★新学習指導要領で、「対話的・主体的で深い学び」が導入されようとしています。これは大変よいことです。今まで導入されてこなかったことが不思議です。なぜなら民主主義的国家なら、この対話や主体的ということはとても大切です。言論の自由だとか、その自由が保障されているからこそ主体的になれるわけで、制限されることなく深く思考できる自由が保障されるわけですから。そういう意味で、ようやく民主主義的な国家が熟してきたということでしょうか。

★ところが、実際はなかなかそうはうまくいかないですね。世界の国々で民主国家の人口のシェアはイギリスのザ・エコノミストの調べによると48％だというのです。しかも、完全民主主義となると４％だというのです。もちろん、これはきちんと調べる必要がありますが、もしそうだとすると、なんとかしなくてはならないでしょう。

★しかしながら、民主主義の崩壊なんて言葉も叫ばれる昨今です。これも調べなければなりませんが、民主主義を形づくることは生半なことではないということを示唆していると考えるとよいですね。

★すると、やはり「対話」とは何かは重要です。対話が民主主義的価値を持続可能にするにはいかに可能かということです。小1から高3まで1200万人の生徒がいます。シンガポールやフィンランドの人口の倍いるわけです。

★この世代が教育によって民主主義を学び実装するならば、民主主義は守れるでしょう。

★では、その対話とは？対話というのは、「知識」「理解」「論理」「批判」「創造」という認知システムを自然体験の中で身につけながら、そのシステムを身体や感情などの人間全体にかかわることに結びつけていく過程です。

★それだけではなく、その経験の中で気づいたことを探究し、新しいアイデアを顕在化し、実現していくコミットメントをしていくことです。

★これらの多様なアプローチを一つに結びつけていく言語が述語論理で、ストーリーの構造やアナロジーの構造、メタファーの構造などの言語が活用されます。

★いったい何を言っているのかと思うかもしれません。こういうことをすべて包括して実践的に行うのが、ワークショップ言語です。今この対話の本質を哲学や社会学や文化人類学など学問的にアプローチするだけではなく、ワークショップ言語という新しい言語で学問をショートカットして実装してしまう動きがでてきています。

★学問的アプローチは必要です。しかし、すべてのグローバル市民が身につけるのは現実的ではありません。1200万人がみな身につけるためにもワークショップ言語の開発が必要だというウネリがいま生まれています。