教師の働き方改革はもっと大胆に。ルーチンから50％解放を！

★国際政治経済情報が中心の「Wedge2019年12月号」で、「教師の働き方改革の盲点」という記事が掲載されています。記事の中身は多くの方が語っているようなことなので、ここでは触れませんが、重要なことは、「教師の働き方改革」は一気呵成に世界同時的に経済が減速すると予測されている2020年のあおりをくらう日本経済にとって急務だという意識が政治経済界で高まっているということですね。

★日本の資源は、人材しかないとは前々から言われています。だから教育投資なのですが、それはハードパワーではなくソフトーパワーへの教育なのです。だとするならば、教師は極めて重要な使命と役割を有しているのに、ハードパワーを伝授することしかできない環境にあります。

★これを生徒がソフトパワーを身に着けることができる環境に転換できるように学校改革や働き方改革をやるしかないのです。

★そうはいっても、超低金利経済社会で、大企業が設備投資を控えているのに、世界中ローンをして個人消費経済は伸びているという金融バブルではなく消費経済バブルが起こっている以上、現状維持でいたいという教師も多いでしょう。

★大学入試改革がうまく進まない理由の１つにこれが在ることも否定できないでしょう。

★しかし、それはサブプライムローンと同じ構造ですから、やがてはリーマンショック級の崩壊が訪れます。

★本当にそれに備えなくてはなりません。そうするためには、教師は今の半分の時間しか授業を持たず、半分の時間は生徒に任せtも大丈夫なように、生徒のコミュニケーションの能力を一気に高めることです。≪Z世代≫の中にはそういう生徒がたくさんいます。

★ICTというかAiの協力をかりれば、それはますます可能でしょう。これは、今でもできる現実的なコトです。PBLの授業や学びをやるとそういう急激に成長する生徒がでてきます。

★では、教師はもう半分で何をするのかというと、大学や民間研究所で研究をします。その成果を授業の中に活用していくサイクルをつくります。

★中高生でも、大学や民間研究機関で学べる機会を増やします。こうしてソフトパワーを教師も生徒も育成していくのです。労働時間は半分ですが、給料は変えないのですから、実質所得倍増計画です。そして、研究の場では、内容によってはソフトパワーが経済になるわけですが、ある意味パラレルワークができる働き方改革をします。

★金になるかならないかと研究の相関は、相乗効果を生むでしょう。ソフトパワーを自己陶冶する内発的モチベーションはさく裂するでしょう。

★大学もそうなれば、生徒募集にはこまりませんから、無理や変な入試改革をする必要はなくなります。とにかく、ルーチンから50％解放を！ということです。

★そうなれば、大学が変な入試改革をやらず、まともな生徒募集を考えるでしょう。ソフトパワー重視ですから、今までの一般入試進路指導はすべて不要になります。この入試のためにソフトパワーを鍛えることができないなどといっているうちは、働き方改革はできません。

★指定校推薦入試もやめます。AO入試も、公募推薦もやめます。ソフトパワーをどう鍛えてきたかをたがいにやりとりできるアドミッションオフィスの機能を強化するだけです。学費は、大学で研究しながら稼げる起業化を推進して、支払います。というか、各学部が独立採算で、研究員を雇用するような形にします。

★今までのような中高大という執行猶予期間は降り除くのです。働かない者は食ってはいけないではなく、研究しない者は食ってはいけないとなるわけです。

★そうすると、中高生の高次思考力とマインドフルで高レベルのコミュニケーション能力の育成ということが必須になります。国語という教科でも社会という教科でも理科という教科でも数学という教科でもこれは可能ですから、どうせなら合科にしましょう。そうしないと授業は半分だけすればよいということにはなりません。

★探究とどこが違うのか？合科では、テーマは自由というわけではないのです。むしろ探究も不要です。なぜなら研究に直結すればよいだけですから。とにかく、今まではハードパワーで金を稼ぐための執行猶予期間があまりに長すぎたのです。

★合科による高次思考とハイレベルコミュニケーションの基盤を鍛え、即研究のための起業をするという体制づくりが急務ですね。そんなことやれるのか？そのモデルの1つがHTHですね。

★マジ、再びリーマンショックが来ますよ。まっ、それからソフトパワーの重要性に気づいて、立て直すというのもありといえば、ありですが、そっちのほうが相当大変そうですが。